本位田祥男
本位田 祥男（ほんいでん よしお、1892年（明治25年）3月8日 - 1978年（昭和53年）11月17日）は、日本の経済学者。西洋経済史専攻。協同組合論にも多大な貢献をもたらした。
| 人物情報 | |
|---|---|
| 生誕 |
1892年3月8日 日本岡山県 |
| 死没 | 1978年11月17日（86歳没） |
| 出身校 | 東京帝国大学 |
| 学問 | |
| 研究分野 | 歴史学(西洋史・西洋経済史) |
| 研究機関 | 東京帝国大学・立正大学・明治大学 |
経歴
編集- 1892年（明治25年） - 岡山県生まれ。
- 1909年（明治42年） - 岡山津山中学校卒業、第一高等学校入学
- 1912年（大正元年） - 東京帝国大学法学部政治科入学
- 1915年（大正4年） - 高等文官試験合格
- 1916年（大正5年） - 東京帝国大学卒業、農商務省入省
- 1918年（大正7年） -結婚
- 1921年（大正10年） - 4月、東京帝国大学助教授（河合栄治郎の勧めによる）
- 1923年（大正12年） - ヨーロッパへの留学を命じられる（-1925年夏まで）
- 1926年（大正15年） - 4月、東京帝国大学教授
- 1933年（昭和8年） - 「消費組合運動」で博士号取得[1]
- 1938年（昭和13年） - 厚生省社会局が主催する庶民経済保護座談会に参加。国民服や栄養食配給所設置運動構想の策定に参画した[2]。
- 1939年（昭和14年）2月 - 平賀粛学に抗議して教授職を辞任
- 1940年（昭和15年） - 大政翼賛会成立と同時に経済政策部長に就任（1941年10月まで）
- 1946年（昭和21年） - 大政翼賛会に関与したため、公職追放となる。
- 1950年（昭和25年） - 公職追放解除
- 1951年（昭和26年）4月 - 立正大学教授（経済政策担当）
- 1954年（昭和29年）4月 - 明治大学教授（西洋経済史担当）
業績・評価
編集エピソード
編集- 吉川英治が新聞に連載していた『宮本武蔵』に「本位田又八」という架空のキャラクターが登場するが、そのことにより連載当時、学生より「又八」とあだ名されるようになった。このことを苦痛にした本人が「自分の祖先に又八なる人物は存在しない」と新聞に投書するまでに発展した。
著書
編集- 『消費組合運動』（国文堂書店、1921年）
- 『消費組合巡礼』（日本評論社、1926年）
- 『人間復興』（日本評論社、1926年）
- 『英国経済史要』（日本評論社、1928年、1938年改訂）
- 『農村と協同組合』（中小協同出版社、1929年）
- 『協同組合論』（日本評論社、1929年）
- 『欧洲経済史（現代経済学全集第5巻）』(日本評論社、1930年）
- 『消費組合運動』（学位論文、日本評論社、1931年）
- 『欧洲に於ける農村協同組合』（日本評論社、1932年）
- 『農村更生の原理』（日本評論社、1933年）
- 『欧洲の憶い出』（日本評論社、1933年）
- 『マルチン・ルッター』（三省堂、1934年）
- 『経済史研究』（三省堂、1935年）
- 『農産物の価格統制』（有斐閣、1935年）
- 『協同組合研究』（高陽書院、1936年）
- 『綜合蚕糸経済論（上・下）』（有斐閣、1937年）
- 『統制経済の理論─協同経済への道─』（日本評論社、1938年）
- 『産業組合政策と課税問題』（同文館、1938年）
- 『時局と学生』（三省堂、1938年）
- 『日本に於ける統制経済』（日本文化中央連盟、1939年）
- 『新体制下の経済』（日本評論社、1940年）
- 『大東亜経済建設』（日本評論社、1942年）
- 『生活・文学・歴史』（愛宕書房、1942年）
- 『戦時の家庭経済』（光生館、1943年）
- 『協同組合の理論』（日本評論社、1944年）
- 『家庭経済』（大八洲出版株式会社、1946年）
- 『経済の民主化』（日本評論社、1946年）
- 『生活協同組合』（日本協同組合同盟、1947年）
- 『商工協同組合』（日本評論社、1948年）
- 『養蚕家の協同組合』（蚕糸新聞出版部、1951年）
- 『世界農業協同組合史』（日本評論社、1951年）
- 『われわれの生活と経済学』（日本出版協同株式会社、1951年）
- 『取締役会の組織と運営』（共著、日本経済新聞社、1951年）
- 『西洋経済史』（日本評論社、1951年、1958年増補）
- 『婦人の経済学─家庭経済─』（光生館、1953年）
- 『日本経済と農業協同運動について』（愛知県信用農業協同組合連合会、1953年）
- 『Cooperative Movement in Japan, Vol. 1』（丸善、1958年）
- 『日本の協同組合運動』（家の光協会、1960年）
- 『漁協運動の展開』（漁協経営研究会、1960年）
- 『Agricultural and Fishery Cooperative in Japan, Vol. II.』吾妻書房、1960年。
脚注
編集- ^ 国立国会図書館. “博士論文『消費組合運動』”. 2023年4月7日閲覧。
- ^ 『東京日日新聞』（昭和13年4月13日）『昭和ニュース辞典第6巻 昭和12年-昭和13年』p149 昭和ニュース事典編纂委員会 毎日コミュニケーションズ刊 1994年
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